なんだかんだ

Jan 25

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Aug 21

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4doors:

TAXI (by a l e x . k)

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Apr 26

Apr 7
“霜降りの牛肉にしてもそうですが、
トマトや桃やリンゴだって
何もわざわざ中国でつくって日本まで持って来なくとも、
現地で売れる環境ができつつあるのです。
それどころか、
インド洋でとったマグロだって日本人の口に入る前に
中国人の胃袋におさまってしまうことだって
大いに起り得る社会環境が生まれつつあるのです。”
もしもしQさんQさんよ-中国株・起業・おしゃれ-邱 永漢

“日本風にいえば、「では明日も放送で、そしてネットでお会いしましょう」という感じですが、こんな台詞で終わる番組も、日本にはあまりありません。放送内容も、CNNと同じように簡単にブログに貼り付けることが出来ます。世界のメディアが、通信と放送の境目を意識しない、あるいはさせない流れになっているのに、日本の放送が現状のままであれば、やがて取り残されていくことは間違いないでしょう。” Espresso Diary@信州松本:”Soros Speaks Out” - livedoor Blog(ブログ)

Mar 24

 今、非正規雇用の増加やいわゆる「派遣切り」が社会問題になっていますけど、僕が前の会社(ライブドア)で社長をやっていたときは、技術者派遣やSI会社の常駐社員などは一切使わなかったし、逆に自社の社員を派遣することもしなかった。社内ではこうしたシステムを利用するようにかなり説得されたけど、ここだけは頑固に譲らなかった。

 唯一、派遣会社を使ったのは受付の女の子たち。いろいろとあって押し切られてしまったのだけど、彼女たちが望めば正社員にしていたし、希望すれば総務や経理に異動もさせていた。ほかに社員でない人と言えば、導入したシステムのメンテナンス要員が必要で、社内にそのスキルをもつ人材がいなかった場合。クライアント企業から1〜2人きていたと思います。

 ここまで非正規の社員を雇わなかった理由はいくつかあるけれど、ひとつは派遣とか常駐が人材のピンハネだから。経営者の思想として、派遣されるほうも派遣するほうも相いれないと感じていたし、こうしたシステムが産業構造の空洞化を招くとも思っていた。もうひとつは、社内の技術力を低下させるから。いずれにせよ、とても嫌だった。

 ただ、僕の力ではどうにもできないこともあって、買収した会社が派遣社員を使っていたら続けるしかない。その場合でも徐々に正社員化は進めたのだけど、子会社や孫会社を含めて関連企業が多くなると、どうしても目が届かなってしまう。ライブドア本体はともかく、グループ全体で正社員化を徹底できなかったのは、今でも残念に思っています。

堀江貴文 エンジニアは誇り高くあれ/Tech総研 (via eternityscape) (via gkojax) (via morygonzalez)

Mar 20
“エグザイルとか湘南のかぜとか、そういう最近の曲を聴いていると歌詞があまりにも世の中に対して肯定的でびっくりする。サングラスかけたり頭に線あったりダボダボの服着てるひとたちが、家族を大切にとか友だちを大切にとかぼくも役に立てるんだとか歌ってる違和感はすごい。あとは大概恋の歌で、世の中に反抗する歌はほぼひとつもない。  もうおじさんなんだと思う。作るもの作るものぜんぶ肯定的だなんて思考停止したおじさんとしか思えないし、またその歌に賛同する10代のひとたちはとても不健康だ。もう学生運動なんて二度と起こらないと確信する。これを平和と呼ぶのだったら、平和は思ってたよりすっからかんなかんじ。  幸せな歌は世の中にあるべきだとおもうけど、幸せで肯定的な歌しか作れないひとは、それはアーティストと呼ぶべきでないと思う。歌手で、エンターテイナーだと思う、芸術じゃなくて、芸能だと思う。エンターテイナーとか芸能を否定しているわけではなくて、ただあのひとたちがアーティストと呼ばれていることにものすごく違和感があるということだ。  世の中に「問う」人がアーティストだと思う” 2009-03-19 - とろけるあめ (via konishiroku) (via petapeta) (via kml) (via morygonzalez)

Mar 17

メディア各社は事業の採算性を確保できない。ザックスのアナリスト、アン・ノースロップ氏は、「現状では、大半のメディア企業はただコストの切り詰めに躍起になっているだけだ」と語る。

 ハーストが経費削減の1つの手だてとしているのは、フリーランスライターのオンライン・コミュニティーで業務委託を行うことだ。そうしたコミュニティーの1つ、「ヘリウム」では、約300社の出版企業が、特定の話題、指定した分量や締め切りで原稿の発注を行っている。平均費用は30〜50ドルで、このサイトの42万3000人の登録メンバーが、1社当たり平均で10〜15件の依頼に対応している。

新聞社、ネット活用で再生なるか?:日経ビジネスオンライン

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